―SH型貫入試験を用いた調査と研究―

 研究会の概要

  設立趣旨
 斜面・法面の表層崩壊は、地すべりや深層崩壊を含む崩壊全体のおよそ90%にあたるものであり、道路・防災・住宅分野に大きな影響を与えている現象である。これまで、斜面・法面の表層崩壊を対象とした適切な調査方法が存在しなかったため、かならずしも十分な調査がなされてきたとはいえない状況にある。今回SH型貫入試験機(以下「SH機」と称す)とこれを利用した新しい表土層調査手法が開発され、その活用が期待されるところである。このSH機を用いた調査手法の研究・普及を目指すとともに、調査手法に関し、さらなる技術向上を図るため、基礎的な調査・研究、技術資料の収集・整理、類似表土層調査法の研究などに取り組み、もって適切な表土層調査手法の確立に資することを目的に本会を設立した。


  沿革
 2004年10月 「SH型貫入試験機研究会」として会員6社で発足
 2006年 4月 「表土層調査技術研究会」に名称を変更
 2010年 8月 正会員25社、準会員8社で活動

 
高精度な表土層調査が必要な背景

急傾斜地崩壊防止工事において、より精度よい表土層調査の必要な背景
@  従来、急傾斜地崩壊対策工法を設計する際に、事前の表土層調査が充分にはなされてこなかった現状がある。このことは地すべり防止工事における工法選択に必要な調査に比べてもあきらかである。これは急斜面において表土層の分布等を効率よく把握できる適当な調査機器が無かったことも大きな要因であると考えられる。
A  より安全で経済的な(コスト縮減)工法を選択・設計するためには、特に斜面全体の表土層の分布を面的、立体的に把握することが必要である。設計根拠のあるデータを整備することは斜面保全技術のさらなる開発・進歩および後輩等への技術の継承にも資するものである。
B  最近は周辺環境を考慮して、斜面の植生をできる限り残すことが期待されている。このため、防止工事において表土層を従来のように事前に大規模に掘削あるいは樹木伐採をしないため、表層崩壊を生じる弱層が面的および深さ方向にどの程度存在するか、事前に把握することが困難である。このためあらかじめ表土層の面的、立体的分布を効率よく把握することがさらに求められている。
C  特に急傾斜地崩壊防止工事においては、人家が近接する現場という特殊事情のため、施工途中の事故により尊い人命が失われるケースがかなり出ている。そして事故後に労働安全関係機関から指摘されることは、計画・施工にあたっていかなる調査が事前になされているのか、という点である。このためにも工法決定の根拠ならびに安全施工への配慮として、事前の実効的な表土層調査を充分に実施する必要がある。なおこのとき樹木の根系が地表からどの程度の深度まで進入しているか等も、重要な調査項目になると思われる。


  会員(2022年7月現在)
 
< 正 会 員 25社 >
会社名 代表者 役職
1 (株)興和 池田 伸俊 理事
2 ジオグリーンテック(株) 長谷川 秀三 理事 事務局長
3 日特建設(株) 池田 淳 理事
4 ダイトウテクノグリーン(株) 牧 隆 理事
5 (株)日さく 渡辺 寛 理事
  (株)日さく 石川 恵司 理事
6 (株)荒谷建設コンサルタント 吉村 和司 理事 副会長
7 国土防災技術(株) 渡 正昭 理事
8 日鉄建材(株) 大高 範寛 監事
9 (株)アサノ大成基礎エンジニアリング 田岸 宏孝 理事 技術委員長
10 ムサシ建設工業(株) 藤川 冨一  
11 (株)水戸グリーンサービス 高橋 正浩  
12 サンコーコンサルタント(株) 吉岡 正光  
13 アースボーリング(株)  
14 坂田電機(株) 早川 保久  
15 (株)地圏総合コンサルタント 徳留 亮  
16 日本工営(株) 藤元亮  
17 応用地質(株) 大角 達夫  
18 (株)建設技術研究所 大阪本社 上杉 大輔  
19 (株)ニュージェック 塩見 哲也   
20 ジオアンカー研究会 中野 裕司 監事
21 (株)サザンテック 黒崎 密則  
22 (株)日本地下探査 浦上 宗桜  
23 パシフィックコンサルタンツ(株) 舩山 淳  
24 地球技術開発(株) 佐久間 元網  
23 (株)横浜ソイルリサーチ 伊藤 嘉朗 理事 企画委員長

< 準 会 員 5 社 >
会社名 代表者 役職
1 (株)愛媛建設コンサルタント 奥村 隆文  
2 (株)セトウチ 藤原 泰介  
3  地質調査屋ヤマモト 山本 與志一  
4 (株)横浜テクノス 重田 直輝  
5 (株)横浜ジオレスト 小林 徹  

< 個 人 会 員 3名 >
役職
1 藤川 富夫   会長
2 杉井 俊夫  
3 石黒 範雄    

  事務局
〒194-0013
  東京都町田市原町田1丁目2番3号
  ダイトウテクノグリーン(株)内
  電話 042-721-1703  FAX 042-721-0944


Copyright(c) 表土層調査技術研究会